教員紹介
FACULTY
- 専門分野
- 公教育経営学（教育制度学・教育行政学・学校経営学）
- 主な担当科目
- 教育政策論
教育マネジメント論
教育テック総論
教育構想演習(I)
教育構想演習(II)
教育構想研究(I)
教育構想研究(II)
- 略歴
- 筑波大学大学院博士課程教育学研究科教育経営学専修 退学（1985年3月）
日本学術振興会奨励研究員（1985年4月～1986年3月）
摂南大学国際言語学部専任講師を経て助教授となり退職（1986年4月～1996年3月）
国立教育研究所教育経営研究部教職研究室長（1996年4月～2001年1月）
国立教育政策研究所高等教育研究部総括研究官（2001年1月～2006年3月）
名城大学大学院 大学・学校づくり研究科教授を経て研究科長、農学部教授を経て定年退職（2007年4月～2022年3月）
ＯＣＣ教育テック総合研究所上席研究員（2023年7月～現在）
- 所属学会・団体等
- 日本教育経営学会（前会長；功労賞受賞 2021年6月）
日本教育制度学会（理事）
日本教育行政学会（元理事；功労賞受賞 2017年10月）
- 実務・研究上の業績（主な著書・論文）
- ＜編著＞
『これからの学校と組織マネジメント』、教育開発研究所、2003年
『学校の組織設計と協働態勢づくり』、同、2003年
『学校を取り巻く環境の把握と地域協働』、同、2003年
『教職員の職能発達と組織開発』、同、2003年
『学校の危機管理とセーフティネット』、同、2003年
『学年・学級の指導点検とカリキュラム開発』、同、2004年
『「学校組織マネジメント」研修』、同、2004年
『学校の“組織マネジメント能力”の向上』、同、2006年
『新学校評価 考え方と実践の手引き』、小学館、2004年
『学校評価のしくみをどう創るか』、学陽書房、2004年
『ステップアップ 学校組織マネジメント』、第一法規、2007年
『学校経営（学校マネジメント研修テキスト４）』、学事出版、2012年
『教育をめぐる最新重要課題（学校マネジメント研修テキスト６）』、同、2013年
＜単著＞
『新しい学校評価と組織マネジメント』、第一法規、2003年
『学校評価の「問題」を読み解く－学校の潜在力の解発』、教育出版、2004年
＜論文＞
「『多職種によって構成される学校』のマネジメント : その設定の含意と可能性」大塚学校経営研究会紀要『 学校経営研究』第 41巻（pp. 10-17）
「エビデンス・ベースの学校評価への転換の模索 ──英国の経験に学ぶ」『日本教育政策学会年報』第26巻（pp.72-81）
ほか
- 公職（政府委員等）
- ・人事院・試験専門委員（1998年7月～2001年7月）
・平成 12年 7月 文部科学省・国立の教員養成系大学・学部の在り方に関する懇談会委員（2000年7月～2001年11月）
・文部科学省・マネジメント研修カリキュラム等開発会議協力者（2001年7月～2005年3月）
・文部科学省・学校評価の推進に関する調査協力者会議委員（平成18年4月～2009年3月）
・文部科学省・学校評価委員（2006年7月～2010年3月）
・平成 21年 4月文部科学省・学校の第三者評価のガイドラインの策定等に関する調査研究協力者会議（2009年4月～2011年3月）
・文部科学省・学校運営の改善の在り方等に関する調査研究協力者会議（2010年4月～2012年3月）
- メッセージ
- 名城大学では、大学・学校づくり研究科という日本初の修士（教育経営）を授与する大学院の創設に関わりました。その実践と研究は、社会人教育という点でも、幼稚園から大学・大学院を通した教育マネジメント論、教育戦略論の構築という点においても学び深いものとなりました。その経験が活かすべく、今再び、日本初の教育テック大学院大学の創設に関われることをたいへん嬉しく思っています。志したい高い皆さんと共に、きょうかん（共感、共汗）しながら、大学院の内実を豊かで逞しいものに創りあげていきたいと願っています。
